IBM i Advantage／iEVO 2025 ①　～IBM iの進化と技術アドバンテージの上で始まる「IBM i事業の3つの施策」

日本IBM主催の「IBM i Advantage 2025」とイグアス主催の「iEVO 2025」が11月27日（木）、東京・新宿の住友不動産ベルサール新宿南口で開催された。

両イベントが同一の日に同一会場で開催されるのは初めて。事前の参加申込者数は、IBM i Advantage 2025が約400、iEVO 2025が約500で、「昨年を上回る件数」であったという。2つのイベントを同時開催とした効果は、まず申込者数に表れたようだ。

IBM i Advantage 2025

IBM i Advantage 2025では、日本IBMの原寛世Power事業部長が「お客様のこれからの50年を伴走するIBM i」と題して基調講演を行った。

原氏はこの40分間の基調講演で、約40年間のIBM iの進化とIBM iに蓄積されてきた技術のアドバンテージについて熱弁をふるった。

最初に触れたのは、今年登場したIBM i 7.6の4つの局面における機能拡張とその先進性、IBM Power 11で達成した「AI時代における真のエンタープライズ・サーバー」という特徴、IBM i／Powerが備える「堅牢なセキュリティ」という特質である。

そして原氏は、IBM iを基幹システムとして使い続けることの「大きなメリット」と、他の基幹サーバーへ移行することの「多大なるデメリット」へ話を進めた。

「今後50年を見据えると、 AIやロボットがさらに日常に溶け込んできて、クラウドやスマートデバイス、需要予測、ブロックチェーン、IoTデバイス、BI、EDIなどとの有機的な連携がさらに一層必要になります。しかも、より低コストで、短期間、低リスクで実現することが求められてくる。IBM iはそのような要請に応え得る基幹サーバーだと言うことができます」

「IBM iは30年前に開発したアプリケーションがそのまま動く後方互換性を担保しています。それをJavaや.NETで書き換えた場合、Javaは5年に1度バージョンアップを余儀なくされ、.NETであれば3年に1度のサイクルで継承が必要になり、その都度、多大な費用と時間、工数が必要になります。ぜひとも現在お使いのIBM iシステムを大切にし、企業競争力を高めていただきたく思います」

そして原氏は、IBM iを使い続けていくためのさまざまな課題に対しては「ソリューションでお応えできる体制をとっています」として、次の「IBM i モダナイゼーション・ロードマップ」を説明した。

原氏は次に、10月に登場したばかりの「IBM Project Bob」に触れ、続けて、これも10月に発表したばかりの「3つの施策」を説明した。

「これは、IBM iをお使いでないアプリケシーョン領域にも活用していただくための施策で、3つのアプローチで展開します。

施策AはERPパッケージで、どのパッケージを使ったらよいか判断が難しいというお客様向けに、IBMが現在開発しています。ソースコードもご提供しますので、IBM iのお客様自身で、もしくはSIer様と協業してカスタマイズすることが可能です。

2つ目の施策Bは、オープン系データベースの維持・メンテナンスと機能に課題を持っておられるお客様向けに新たに設けた、IBM iへのデータベース移行と再構築のご提案です。

そして3つ目の施策Cは、他社のCOBOLシステムからのコンバージョンです。これについては、すでに施策として展開中で、多くの実績と技術もありますが、COBOLをお使いのお客様が多いので、新たな施策の1つに加えています」

原氏はIBM Power事業部長に着任して丸3年が経過した（2022年9月着任）。この間、IBM iを活性化させるための施策を次々に公表し取り組んできたが、直近の3つの施策で非IBM iのユーザーや、IBM iを適用していない領域へのアプローチを開始した。

今回の基調講演は、原氏が率いるIBM i事業の1つの到達点であり、新たなスタートと見ることができそうだ。

［i Magazine・IS magazine］