エン・ジャパンは8月25日、「企業のDX実態とデジタル人材不足」に関する調査結果を発表した。
この調査は、6月10日～7月14日に同社の人事・採用担当者向け情報サイト「人事のミカタ」で募集され、164社がアンケート回答した。
今回の調査では、73％の企業がDXに取り組み中だった。下図は、その取り組みの内容である。
そして、その成果が次の図表である。「業務の自動化、効率化」（78％）、「コスト削減、生産性の向上」（66％）、「働き方改革、多様な働き方の実現」（46％）がトップ3であるのに対して、「顧客設定の強化」「企業文化や組織マインドの変革、組織力の向上」「新規顧客」はいずれも10％以下にとどまっている。
DXに取り組んでいない企業の「DXに取り組まない理由」は、下記の結果となった。
デジタル人材の過不足の状況を、従業員別に尋ねた結果が以下である。
デジタル人材が「大幅に不足している]「不足している」企業が必要としているデジタル人材は、下記のとおりとなった。
デジタル人材の確保・獲得の方法は、次のとおりだった。
［i Magazine・IS magazine］
