ローコードツール「SOFLA Ⅱ」を2021年1月にリリースへ ~「プログラマー不在時代を想定した開発環境」とソフラ

 

 

独自の開発手法
3 Tier Modelがベース

 プログラマー不在時代のシステム構築。ソフラが目指してきたのは、そうしたプログラムレスなローコード開発環境の実現である。

 その中核となるのが「SOFLA」、すなわち新バージョンである「SOFLA Ⅱ」である。これは同社が40年近いSI事業のなかで培ってきた技術イノベーションと開発コスト削減ノウハウ、プログラム品質の保持といったスキルを集約した統合開発ソリューションである。基本設計からプログラム開発、保守メンテナンスまでをトータルで管理できる。アフターコロナ時代に求められる少人数対応、高生産性、IT統制を実現できる点も強みである。

 その中心コンセプトとなる開発手法が、「3 Tier Model」である。アプリケーションの一連の処理を画面制御、通信処理、サーバー処理の3つに分割して開発する点が特徴だ。

 SOFLA Ⅱは、システム設計管理ツールである「SOFLA Ⅱ i PAG」、プログラム設計・開発ツール「SOFLA Ⅱ i UAG」、プロジェクト管理ツール「SOFLA Ⅱ i PJB」などから構成されている。

 そしてその上流に、設計情報データベースである「SOFLA SP」が位置する。SOFLA SPは基本設計フェーズから利用し、設計情報をデータベース化する設計エディターであり、システム内で使用する項目に対して、固有のテンポラリーIDを付与することで、データ項目の1つ1つに設計情報を紐づけられる。

 またUAG(Unit Auto Generator)は、SOFLA SPの設計情報からダイレクトにプログラムオブジェクトを生成する。同社は長年にわたるSIビジネスにより多種多様なシステムを開発するなか、業種や業務は異なっても共通する要素が多々あることに注目してきた。たとえば得意先マスタや商品マスタは業種や業務が違っても、機能のパターン(業務ロジック)は同じである。そこでこれらの共通要素を「部品」として抽出し、「SOFLA Ⅱ i UAG」での再利用を可能にした。

 さらに3Tier Modelを実装したサーバーモジュールが「SOFLA Ⅱ i」で、SOFLAソリューションの基本エンジンとなる。これによりプログラムから画面処理を分離して画面情報だけを切り替えて表示し、5250通信手順の制約を解消する独自の通信手段を考案した。これと併せて、端末側で自由に画面を表示できる専用ビューア「Screen Generator」を搭載している。

 

既存画面をブラウザ向けに
自動変換する機能を搭載

 来年1月にリリースされる「SOFLA Ⅱ」ではさまざまな機能拡張を予定しているが、その1つにスマートデバイス対応のScreen Generatorがある。これはPC端末向けの専用ビューアであるScreen Generatorと同様、開発するプログラムから制御部分を切り離す。もちろんUnicodeにも対応する。

「これはより柔軟に、かつ高機能にモバイル端末を活用する新しい手法です。本来は2021年秋のリリースを目指してきましたが、このコロナ禍により、ユーザーの皆様からもっと短時間でモバイル端末を活用できる環境にしたいとのご要望が多く寄せられるようになりました。たとえばテレワークが進むなか、モバイル端末を使って自宅からでも迅速に承認・決済を実行し、意思決定のスピードを遅らせないようにしたいとのご要望です。そこでSOFLA Ⅱには、スマートデバイスを含めた主要ブラウザへ既存画面を自動変換する新機能を搭載します。この機能があればプログラム開発は一切不要で、既存業務をモバイル端末で利用可能になります」と、同社の井本裕順代表取締役社長は語っている。

 ソフラが強みとするのは、プログラマー不在時代に向けて、独自の手法によるローコード開発ツールを提供していることである。

 統合開発ソリューション「SOFLA」では、プログラム経験のないユーザーでも、コーディング不要で品質の高いシステムを開発できるのが特徴だ。またシステム人員が不足するIBM iユーザーに向けて、運用・保守業務からユーザーを解放するソフラクラウドセンターも設立した。SOFLAパッケージを利用した業務系クラウド環境として、同センターの利用も拡大している。

 そんな同社はコロナ禍を契機に、来年秋に予定していた新バージョンの発表を前倒しし、既存の業務画面を自動変換してモバイル端末をはじめとする各ブラウザに対応するなど、多彩な機能を搭載した「SOFLA Ⅱ」を2021年1月に発表する(既存のSOFLAの販売は2021年3月に終了)。

 アフターコロナ時代に求められる少人数対応、高生産性、IT統制を実現すると同時に、テレワーク環境でモバイル端末により業務アプリケーションを活用する環境を短時間で整備可能になる。

 

[i Magazine 2020 Autumn(2020年10月)掲載]

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