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9割以上が「ITインフラは改善の余地がある」、8割以上が「2年後に複数のクラウドを利用」と回答 ~IDC Japanが国内企業を調査、569人が回答

IDC Japanは12月14日、国内ハイブリッドITインフラストラクチャの利用動向調査の結果を発表した。調査は、国内企業/組織のITインフラ導入意思決定者や関与者を対象に2022年9月に実施し、569人から有効回答を得た。

それによると、「ITインフラが変化への対応能力を十分に備えている」と考える回答者は8.8%に留まり、9割を超える回答者が「改善の余地がある」と考えていることがわかった。

また「2年後に複数のクラウドを利用する見込み」の回答者は81.9%に達した。

ITインフラ投資で重視する項目のトップ5は、次のとおり。

・ハイブリッドクラウドも含む複数のITインフラの統合管理 24.6%
・迅速に拡張できるITインフラ 22.7%
・AIを活用したITインフラ、運用管理の自動化や自律化 22.0%
・迅速に構築できるITインフラ 21.8%
・ITインフラ導入工数の削減(容易な導入) 21.6%

ITインフラ投資で重視する項目 n=569 Source:IDC Japan,11/2022
ITインフラ投資で重視する項目 n=569 Source:IDC Japan,11/2022

IDC Japanの宝出幸久氏(エンタープライズインフラストラクチャ、リサーチマネージャー)は、「セキュリティの確保やコストの最適化などを目的に、アプリケーションやデータの特性、要求されるテクノロジーや利用期間に応じて最適なITインフラの使い分けが進む」としたうえで、「こうした状況においてITインフラのレジリエンシーを向上するために、ITインフラ全般の運用管理の統合や自動化/自律化、迅速な導入や拡張が可能なITインフラに対する投資意欲が高い」と述べている。

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