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APIとEventを組み合わせて実現する新しいインテグレーション ~最新技術動向とIBMソリューションの活用事例

 

Text=成田 亮太 日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリング

インテグレーションとその役割 

本稿のテーマである「インテグレーション」と聞いて、どういう用途が思い浮かぶだろうか。インテグレーション基盤は、システムの構成要素として歴史のある役割を担ってきたので、すでに知っている人も多いだろう。

インテグレーションの従来型用途としては、システムとシステムの連携、システム間の仲介役、やり取りするデータの変換処理などがある。アーキテクチャとしては、ESB(Enterprise Service Bus)として知られている。

近年はクラウド活用が広がっており、社内のシステム・インターフェースを簡易的なREST APIで公開する、またはクラウドとオンプレミスを組み合わせてハイブリッドクラウド環境を構築するといった活用方法が登場している。

このような用途でも、インテグレーションは重要な役割を果たす。すでにインテグレーションを活用している場合は、具体的なソリューション(IBM App Connect/IBM API Connectなど)をイメージできるかと思う。ただしこれらはほんの一例であり、以下のような要素がインテグレーション技術を構成している。

図表1 インテグレーションを構成する要素

では、こうしたインテグレーション技術を活用することで、どのような成果が得られるだろうか。従来から提供されているESBのような構成パターンでは、システム間連携に向けたインターフェース開発の生産性向上(ビルトインアダプター活用による新規開発/既存開発物の再利用)、システム環境のガバナンス維持などの効果が期待できる。

また近年広がっているAPI公開のような構成パターンでは、インターフェースの利用者の増加や、これによってまったく新しい用途が発見されることによるイノベーションの促進といった効果が期待できる。

このような成果から、インテグレーション技術はデジタル・サステナビリティの実現や新規ビジネスの創出に欠かすことのできない役割を果たす。

インテグレーションに関連する最新技術動向

本稿では、APIやEventに関連する以下のような最新技術の概要や活用例を紹介する。

図表2 インテグレーション関連の最新技術

まずは、各技術動向について概要を紹介する。

Full Lifecycle API Management

企業の資産をAPIとして公開し、外部のAPI利用者(API Consumer)とのエコシステムを形成する動きが広がっている。Full Lifecycle API Management(以下、APIM)は、APIの作成から公開・廃棄までの一連のライフサイクル管理を実現する技術ソリューションである。

このソリューションにより、API提供者(API Provider)は、APIの登録・管理を効率的に実現でき、社内・社外のAPI利用者に迅速に提供できるようになる。これにより、イノベーションの促進や新規ビジネスの創出が期待できる。

この技術に関連する用語として、OPENAPI Initiative(https://www.openapis.org)がある。APIを管理する際には、そのAPI仕様の記述方式を決めることが重要であるが、この団体ではOpen API Specificationとして標準化を推進している。APIMソリューションは、このような標準化仕様に準拠していることが重要である。

図表3 APIM概要

Event-Driven Architecture 

Event-Driven Architecture(以下、EDA)は、アプリケーションやデータベース等で発生したさまざまな状態変化(Event)を、仲介者(Event Broker)を介して非同期に連携するアーキテクチャである。

以前から提供されている技術であるが、近年、ビジネスにおけるリアルタイム性のニーズの高まりにより、再注目されている。

リアルタイム性の高い連携方式なので、アプリケーション開発でのDX実現や、ビジネスの早期対応に必要な知見を得ることが可能となる。

この技術に関連する用語に、Kafka(https://kafka.apache.org/)がある。EDAを実現するための分散型イベントストア、ストリーム処理プラットフォームを提供するオープンソースソフトウェアである。

図表4 EDA概要

Event-Driven APIs

Event-Driven APIsは、EDAで提供されるインターフェースをAPIとして定義する技術である。従来型のRequest/Response型のREST APIとは異なり、非同期なAPI(Async API)となる。

社内外のエコシステムでも、リアルタイム性のニーズは高まっていくと考えられる。そのため、非同期APIとしてEventのインターフェースを公開することで、さらなるイノベーションの促進や新規ビジネスの創出につなげることができる。

Async APIでも仕様記述方式の統一は重要である。このAPIの標準化は、AsyncAPI Initiative(https://www.asyncapi.com/)によって推進されている。
 

図表5 Event Driven APIs概要

iPaaS 

iPaaS (integration Platform as a Service) は、さまざまなアプリケーションやサービス、データソースとの接続アダプターを提供し、ローコード開発でシステム間連携を実現するクラウドサービスである。クラウド活用の加速、ハイブリッドクラウド構成の広がりからニーズが高まっている。

ハイブリッドクラウドのさまざまな連携を効率的に、かつ迅速に実現することで、企業のイノベーションやDX実現を加速できる。またローコード開発機能を備えるので、IT部門以外の人も開発に参画できるメリットがある。

図表6 iPaaS概要

ここまで、4つの最新技術動向の概要やメリットを紹介した。各技術に対応するIBMでのソリューションや提供形態は、以下のとおりである。

まずAPI領域ではAPI Connect/DataPower、Event領域ではEvent Streams、両者をまたがるより幅広いConnectivity領域ではApp Connectというソリューションが対応する。

各ソリューションでは、ソフトウェアとしてオンプレミスやクラウドのコンテナ環境/VMware/OS環境に導入できる。または、SaaSとして、IBM CloudやAWSといったパブリッククラウドで提供されている。

より包括的な提供形態として、各インテグレーション・ソリューションをパッケージしてハイブリッドクラウドのOpenShift環境にデプロイするためのCloud Pak for Integrationがある。

図表7 各技術に対応するIBMソリューションと提供形態

API活用の現状 

現在、APIの活用は多くのユーザーで広がっており、国内でも多彩な提案パターンが登場している。

IBMではAPI Connectを提供しているが、これから新規で導入する事例や、すでに利用しているユーザーがさらに利用を拡大するためにバージョンアップする事例がある。

また、その際には最適な基盤プラットフォームを併せて検討することが多く、オンプレミスやクラウドでの構築、それらを組み合わせたハイブリッドクラウド構成を選択する事例が登場している。

ハイブリッドクラウドの構成例としては、以下がある。

図表8 ハイブリッドクラウド環境でのAPI基盤構成例

これは、APIの用途に合わせて内部向けと外部向けのAPI基盤を分けて提供し、内部向けはオンプレミスのVMware環境でAPI Connectを構築する一方、外部向けはクラウドサービス(たとえばAWSではAWS API Gateway)を採用し、相互に連携するような構成例である。

API活用のこれから

API基盤の利用によって、これまで紹介してきたような効果(インターフェースの開発生産性向上、新規ビジネスの獲得など)を享受する事例は多い。しかし、将来的にAPI基盤への要望はさらに高まっていくと考えられる。たとえば提案活動でユーザーと会話するなかで、以下のような要望を聞くことがある。

① ハイブリッドクラウド連携要望
② ホスト負荷の軽減要望

図表9  API基盤への要望

それぞれの要望に対応するためのソリューション例を、以下に紹介する。

ハイブリッドクラウド連携要望

先ほど、ハイブリッドクラウド構成例を紹介したが、オンプレミスのAPI基盤では同じオンプレミス上の既存バックエンドAPI提供サービス、クラウドのAPI基盤では同じクラウド上の既存API提供サービスを呼び出すユースケースが多い。

しかし将来的な要望としては、さまざまなベンダーのクラウドサービスとの迅速な連携や開発効率化への要望が高まっていくと考えられる。このような要望に対応できるのが、APIの効率的な公開管理ソリューションであるAPIMと、ビルトインアダプターを活用して各社クラウドサービスとの接続を効率的に開発するiPaaSを組み合わせたソリューションである。IBMソリューションでは、API ConnectとApp Connectを組み合わせて実現できる。

図表10 APIM & iPaaSソリューション

ホスト負荷の軽減要望

APIの公開により利用量が増えていくと、バックエンドシステムへのリクエスト量も比例して増えていく。APIで参照するデータはホストだけで保持されていることが多く、リクエスト量が増えていくと負荷が高くなり、こちらがボトルネックになることがある。

そのため、ホストの負荷をどのように軽減していくかが課題となる。この課題への対応については、APIとEventを組み合わせたソリューションとなるため、まずはEventの概要について紹介する。

Event活用の現状 

近年、Event活用を検討するユーザーが増えている。この技術の価値は何かといえば、図表11のように、ビジネスの多様な業務ニーズに活用できることである。Eventを起点としたビジネスのほぼリアルタイムなモニタリングによって、意思決定のための洞察提供やイノベーション促進を実現できる。

図表11 Event技術のビジネス活用例

このようにビジネス視点での用途はいろいろと考えられるが、システム視点で見ると、Eventの活用パターンは主に3種類ある。すなわち、システムのあらゆる動作や変更をEventとしてリアルタイムに知らせる「Event通知」、主にデータベースの同期をとる目的で使用する「Event投影」、リアルタイムなデータを分析に即時活用する「Event分析」である。

図表12 Event活用パターン

Event活用のこれから ―Event投影パターン

このうちEvent投影を使用することで、前述したAPIの要望の1つである「ホスト負荷の軽減要望」に対応できる。

ホスト負荷の原因となるAPIは、一般的にはほとんどが参照系となる。これは、FinTechなどのAPIを活用したサービスをイメージするとわかりやすい。そのため、ホストの負荷を軽減するには、参照系のアクセス量をいかに軽減するかが重要となる。

図表13 ホスト負荷のAPI特性

そこでEvent投影パターンを活用して、更新用のホストのデータベースと参照用のデータベースを分離する構成方法がある。

ホストのデータベースへの更新をEventとして参照用のデータベースに反映することで同期する。これにより、別のデータベースでも最新の情報を参照できる。このように更新処理(Command)と参照処理(Query)のデータベースを分離するような方式は、CQRS(Command Query Responsibility Segregation)と呼ばれている。

データベースにはさまざまなソリューションが登場しており、その特性によって、たとえば更新処理や参照処理に強いなど、いくつかの種類がある。そのため、用途に応じて分離することはデータベースの観点でも最適な選択となる。IBMソリューションでは、API ConnectとEvent Streamsを組み合わせて実現できる。

図表14 APIM & EDAソリューション(CQRS)

Event活用のこれから ―Event通知パターン

最後に、Event通知パターンに関連するソリューションを紹介する。

基本的なEvent通知パターンでは、EDA構成で社内のあるシステムの変更を、社内の別のシステムやアプリケーションへ通知できる。しかし将来的には、従来型のREST APIのニーズが社外に広がっていった動きと同様に、社外の利用者からもEventトピックを利用したいニーズが高まっていくだろう。

そのためREST APIと同様に、Event通知のためのインターフェースもAsync APIとして多くの利用者に公開するニーズが予想される。この場合には、APIMソリューションの活用が有効となる。IBMソリューションでは、API ConnectとEvent Streamsを組み合わせて実現できる。

図表15 APIM & EDAソリューション(Async API公開管理)

インテグレーション領域では、APIやEventを中心に新しい技術動向が広がっている。各技術は単体でも多くのビジネス課題を解決できて有効であるが、今回紹介した3つのソリューションのように、それらを組み合わせることでさらなる付加価値を提供できる。

インテグレーションを起点としてシステム環境を最適化し、イノベーションを推進することで、デジタル・サステナビリティの実現や新規ビジネスの創出に貢献できる。ぜひ、今後のシステム検討の参考としていただければ幸いである。

著者
成田 亮太氏

日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリング株式会社
Cloud インテグレーション1
シニアITスペシャリスト

2009年、日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリングに入社。入社以来、IBM製品スペシャリストとして、サーバー/ストレージなどの基盤製品や、API Connectなどのシステム連携製品に関して、お客様プロジェクトでの要件定義・設計・構築フェーズを技術的にリードしてきた。近年はシステム方針、製品選定に関する上流検討に携わっている。

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