ガートナージャパンは4月7日、「日本企業のアプリケーションの近代化に関する調査結果」を発表した。
それによると、近代化（モダナイゼーション）の推進理由は「アプリケーションの複雑性の解消」がトップで、最も期待する効果は「コスト削減」。
取り組みの進捗状況は、大半の企業で「道半ば」で、「完了までに、さらに数年を要する」ことが明らかになり、「レガシー資産の近代化と新規アプリケーションの構築を並行して進める取り組みが加速している」ことが確認できたという。
また問題点として、「業務の現状維持を前提として進められている」ため、「アプリケーションが根本的に目指すべき姿をビジネス視点で見直さず、本来必要であるはずのアーキテクチャの変革が行われないか、不十分なものとなっている」と指摘。「ITリーダーは、ビジネス成長を支えるために、変化への対応力に優れたアプリケーション、すなわち、ビジネスの成長に寄与できるアプリケーションの近代化に注力すべき」と提言している。
今回のガートナージャパンの調査は昨年（2021年）11月。その7カ月前（2021年3月）にPwCコンサルティングが同種の調査を実施し、「2021年DX意識調査 ～ITモダナイゼーション編」として公表している。
それによると、モダナイゼーションの推進理由は「アプリケーションの複雑性」がトップでガートナー調査と同じ結果。以下、「人材ミスマッチ」「運用保守コスト」「ブラックボックス化」などが続いている。
さらに提言として、PwCコンサルティングは次の5つを挙げ、詳しい説明を付けている。
提言1：「 先進」企業に学び、新たな方法論やテクノロジーを積極的に活用せよ
提言2：既存レガシーシステムの現実的なモダナイゼーション計画を策定し、速やかに実行せよ
提言3：自社ITを自走させるべく、速やかに自社エンジニアを増員／育成せよ
提言4：クラウドテクノロジーを「攻め」と「守り」両面で積極的に活用せよ
提言5：新たな時代に即した「ガバナンス」のあるべき姿を再定義せよ
PwCコンサルティングの調査では、企業をITモダナイゼーションの成熟度によって「先進」「準先進」「その他」に分け、回答傾向の差についても分析している。
・「Gartner、日本企業のアプリケーションの近代化に関する調査結果を発表」
https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20220407
・PwCコンサルティング「2021年DX意識調査 ～ITモダナイゼーション編」（2021年3月調査）
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/it-modernization-survey2021.html
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