Kubernetesクラスタ数が急増、マルチクラウド／エッジへの展開が増加｜VMwareが調査　～「自社単独のインフラ構築・開発・運用は現実的ではなくなりつつある」とも指摘

VMwareは5月3日（現地時間）、4回目となるKubernetes利用動向調査「The State of Kubernetes 2022」（英語版）を発表した。また5月9日、日本法人ヴイエムウェアは調査概要を発表した。

調査対象は従業員1000人以上の企業で、それらの「Kubernetes責任者」776人が回答した。

回答企業の地域別は、「米国・カナダ」が75％、「欧州」17％、日本を含む「アジア」は1％。従業員数は「1000～5000人未満」が38％、「5000～1万人未満」27％、「1万人以上」36％。

ソフトウェア開発者数は「10人未満」が9％、「10～100人未満」33％、「100～500人未満」22％で、「2500人以上」は16％。またKubernetes関連のエンジニア数は、「5人未満」が7％、「5～10人」16％、「11～20人」22％で、「200人以上」は14％を占める。

今回の調査はKubernetesの急速な普及を示す興味深い内容だが、回答企業は欧米中心（92％）で、日本を含むアジアは1％に過ぎないことを念頭に置いて読む必要があるだろう。

調査結果は最初に、「デプロイされているKubernetesクラスタ数の急激な増加」を指摘している。2020年調査では、回答者の30％でクラスタ数が5以下、50以上は15％だったが、今回の調査では、5以下は12％、50以上は29％となり、クラスタ数の増加が確認できた。

また来年度のクラスタ数については、回答者の48％が「50％以上増加」、28％が「20～50％増加」と予想している。レポートでは「現在100クラスタ以上を運用している企業の3分の2が、2022年は50％以上増加すると予測しているのに対し、5クラスタ以下の企業では28％にとどまっている。“成長が成長を生む”現象が起きている」と述べている。

Kubernetesの導入理由については、トップ3が「アプリケーションの柔軟性向上」62％、「クラウドの利用率向上」59％、「開発者の効率向上」54％で、以下「クラウドコストの削減」（46％）、「オペレータの効率向上」（37％）が続く。

導入メリットについては、「リソース利用率の向上」（59％）と「アプリケーションのアップグレードやメンテナンスの容易化」（49％）が前回調査と同じく1位・2位。3位は「クラウドへの移行が可能」（42％）、4位「ハイブリッドクラウド・モデルが可能」（40％）で、このほかグラフには示されていないが、「パブリッククラウドのコスト削減」34％（前回よりも6ポイント増）、「運用メンバーやスキルの有効活用」（32％）、「サイロ化したチームの非効率性の解消」（28％）だったという。

Kubernetesの適用先としては、下図のような結果で、「オンプレミス」「単一クラウド」が若干減り、「マルチクラウド」と「分散エッジ」が増加した。

Kubernetesを運用する際の課題としては、半数以上の回答者が「社内に経験やノウハウがない」（51％）を挙げ、さらに「必要な専門家を採用するのが難しい」37％、「Kubernetes／クラウドネイティブの変化の速さ」34％という結果だった。

この結果についてレポートは、「Kubernetesのアーリーアダプターや必要な投資を済ませている大規模組織でない限り、自社でインフラを構築し開発・運用を行うアプローチは、不可能ではないにしても現実的ではなくなってきている」と指摘している。
 

Kubernetesディストリビューションの選定基準は、「導入・運用・保守が容易」（51％）、「製品の機能・ロードマップがニーズに合っている」（45％）、「ハイブリッドクラウド環境で動作する」（41％）の順で、昨年と同じ結果。4位には「商用サポートやプロフェッショナルサービスの有無」（40％）が浮上した。「Kubernetesに関する専門知識が不足しているため、サポートやサービスと組み合わせたよりシンプルなKubernetesソリューションでギャップを埋めようとしている」と、レポートは述べる。

Kubernetes環境の規模が大きくなるにつれて運用を効率化するツールへの需要が高まっている。調査結果では、「データセキュリティ・保護・暗号化」（36％）、「クラスタ・ライフサイクル管理」（34％）、「プラットフォーム監視・アラート」（30％）、「GitOps・プラットフォーム自動化」（24％）がトップ4となった。回答者の97％が、「重要なKubernetesのサポート／サービスに対してはコストをかける」と回答しているという。

また、この中でもセキュリティに関しては、「クラスタやチーム間で一貫した方針の適用」（46％）と「クラスタへのアクセス制御」（35％）が前回調査よりもポイントを増やし、「セキュリティの焦点に変化が生じている」と指摘している。

 

・ニュースリリース「VMware、2022年のKubernetesの現状に関する調査結果を発表」
https://blogs.vmware.com/vmware-japan/2022/05/stateofk8s2022.html
・VMware「The State of Kubernetes 2022」
https://hello-tanzu.vmware.com/state-of-kubernetes-2022/

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