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日本情報通信が「GPT-4 Webクライアント」を全社員に提供開始 ~GPT-3.5とGPT-4を用途に応じて使い分ける

日本情報通信(以下、NI+C) は、社員の業務効率と生産性の向上を目指し、対話型GPT-4のWebクライアントアプリを自社で開発し、6月中旬より全社員への提供を開始した。

対話型Webクライアントアプリは、大規模自然言語処理モデルGPT-4を活用したコミュニケーションツールとして設計されており、今後の機能拡充を通じて社外への提供も視野に入れる。

今までGPT-4を利用する場合は、社員が個別に月額20ドルのChatGPT Plusを契約していた。しかし今後はAPIを活用し、Webクライアント経由で全社員がGPT-4を利用できるようになる。また、入力データが学習用データとして転用されることなく、安全に利用できる。

同社は全社員への提供開始に伴い、以下の取り組みを実施し、対話型Webクライアントアプリの活用促進を目指すとしている。

◎Generative AI利用ガイドラインの整備
社員がGPT-4を最大限に活用できるよう、「Generative AI利用ガイドライン」を整備した。

◎Googleアカウントによるユーザー管理
社員が持つGoogleアカウントを通じて、効果的なユーザー管理を実現した。

◎GPT-3.5とGPT-4との両バージョンの会話形式でのメッセージ送受信
リソース効率の高いGPT-3.5と高度なタスクに対応可能なGPT-4の両バージョンが利用可能。社員は、これらを用途に合わせて選択できる。

NI+Cは2023年4月に社内のGoogle チャットからAPIを利用したGPT ChatBot(powered by GPT-3.5)を全社展開した。チャット型では高度な回答を得られなかったが、対話型Webクライアントアプリにより、扱えるデータ量やパラメータが大幅に増え、プロンプトに対してこれまでより創造的な応答や長文でのテキスト生成や複雑な指示への回答が可能となり、さらなる社員の生産性向上や業務改善が実現可能となった。

また、GPT-3.5からGPT-4へのアップグレードにより安全な応答をするための対策が強化され、AIの不正確な情報の生成(ハルシネーション)が19~29%低下すると言われており、より正確な回答が得られるようになった。

同社では、リモートワークによる勤務が約8割を保っている現在の状況では、社員間のコミュニケーションが大きく変化しており、対話型Webクライアントアプリは、社員が業務の質を高め、より高度な業務へシフトするために活用できると考えている。

 

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