Gartner、世界のCEOを対象とした最新の調査結果を発表 　～CEOはAIを業界に最も大きな影響を及ぼすテクノロジーと捉えている

2023年5月19日

JUASが「企業IT動向調査2023」の調査報告書全文データをPDFで公開　～DXは緩やかに進んでいる

2023年5月9日

IDC Japan 、2023年 国内AIシステムに関する企業ユーザー調査結果を発表　～AIを活用する国内市場の顧客層とAI活用スタイルの多様性が高まる

2023年4月11日

世界サイバーセキュリティ市場、主要12社が「細分化された市場でしのぎを削る」　～1位はパロアルトネットワークスが維持、Canalysが発表

2023年3月27日

日本総研が日本企業のリスキリングに関する調査結果を発表　～会社員のリスキリングの実態と人事部門が取るべき施策

2023年3月17日

ガートナージャパンがオンプレミスに関する展望を発表　～もはやオンプレミスかクラウドかを問う時代ではない、「Newオンプレミス＋Newクラウド」へ

2023年3月17日

矢野経済研究所がERP・CRM・SFAに関するクラウド基盤利用状況の法人アンケート調査を実施　～クラウド化が急速に進展、システム基盤としてパブリッククラウドの利用が加速

2023年3月9日

タニウムが国内企業のサイバーハイジーン市場調査の結果を発表 ～サイバーハイジーンの認知度は変わらず、6割を超える組織で非管理端末が存在

2023年3月8日

IBMが科学・技術・工学・数学（STEM）の教育に関する調査結果を発表　～世界45の組織と協業し、オンライン学習プラットフォーム「SkillsBuild」を通じてSTEM教育を強化

2023年3月7日

日本IBM、国内メタバース市場を俯瞰し、本格普及に向けた提言レポートを発表 ～ 市場の分析、メタバースの役割、サービス提供者への提言

2023年2月18日

IDC Japan、国内の産業用メタバース／デジタルツイン市場動向の調査結果を発表　～「人」をXRで取り組むことがカギに

2023年2月17日

IPAが「DX白書2023」をPDFで無償公開　～日本企業の課題分析やDX取り組みの方向性とは

2023年2月11日

JUASが「企業IT動向調査2023」を実施　～日本企業のDX推進状況が明らかに。売上高の大きい企業ほど進展、DX推進の鍵はデータ活用

2023年2月10日

日本企業のソフトウェア開発は「内製化の方向」54.4％、「外製化の方向」35.4％　～ガートナージャパンが調査

2023年2月3日

IBM iユーザーのクラウドへの移行はそれほど進んでいない？　～Fortraが欧米のユーザー動向調査「2023 IBM i Marketplace Survey Results」を発表

2023年1月31日

ライセンス／クラウド料金の相次ぐ値上げ、ガートナージャパンが「企業が取るべき短期的・長期的対策」を発表　～回避、軽減、移転、受容に優先順位はない、とアナリスト

2023年1月27日

2022年のIaaS・PaaS分野は29％増、今後4年間にパブリッククラウド市場は2倍に拡大　～Synergy Researchがクラウド市場調査を発表

2023年1月26日

3年連続で「ランサムウェアによる被害」が1位、「二重脅迫」「四重脅迫」など新しい手口が登場　～IPAが「情報セキュリティ10大脅威 2023」発表

2023年1月25日

ドイツ連邦政府「産業用制御システムのセキュリティ -10大脅威と対策2022-」をIPAが翻訳公開　～10大脅威の詳細解説と「セルフチェック」シートで構成

2022年12月8日

野村総合研究所が「IT活用実体調査（2022年）」の調査結果を発表　～デジタル化投資で成果を上げるには中長期の視点が必要

2022年12月6日

アドビ、PDFファイルの利用状況に関する日本での調査結果を発表　～コロナ禍前後でPDFの扱いが急増、セキュリティに課題、6割以上がPDFは書き換えられないと誤解

2022年12月1日

9割以上が「ITインフラは改善の余地がある」、8割以上が「2年後に複数のクラウドを利用」と回答　～IDC Japanが国内企業を調査、569人が回答

2022年11月27日

BIツールは「手軽さ」が重視され、専用ツールへの移行が進む　～ノークリサーチが調査、中堅・中小企業1300社が回答

2022年11月20日

IT研修のトレンドは「リテラシー向上」「資格」「実践」の3つ　～「社員への新しいセキュリティ教育」のニーズ拡大

2022年11月10日

全国1万1621社中「DXに取り組んでいる」企業は1800社（15.5％）　～帝国データバンクが調査、「リスキリング」は実施・未実施がほぼ同率

2022年11月1日

国内ネットワーク仮想化／自動化プラットフォーム市場の「2強」は変わらず　～2社で70％以上のシェア、IDC Japanが発表

2022年11月1日

Gartner、「2023年の戦略的テクノロジー動向」を発表　～「サステナビリティ」を特筆、スーパーアプリ、デジタル・イミューンなど全技術が初登場

2022年10月31日

IPA、『DX実践手引書 ITシステム構築編(完成 第1.0版)』を公開　～ほかに『APIの活用に関する実践状況調査 概要報告書』など3レポート

2022年10月30日

国内電子契約サービス市場は2025年に2.8倍（395億円）へ拡大　～矢野経済研究所が発表、「デジタル化、DXの実現のため」が増加基調

2022年10月7日

IPAが「ビジネスメール詐欺（BEC）対策特設ページ」を開設　～「今後もさらなる脅威が考えられる」と対策用情報を集約

2022年9月30日

「脆弱性アセスメント」は主流まで2～5年　～ガートナージャパンが「日本におけるセキュリティ (インフラ、リスク・マネジメント) のハイプ・サイクル：2022年」発表

2022年9月30日

国内パブリッククラウドサービス市場、2022年は前年比29.8％増、IDC Japanが発表　～市場は“IDC Japanの予測を上回る勢い”で高成長

2022年9月21日

85.5％が「仕事に必要な能力やスキルを身につけるのは、個人の責任」と回答　～日本能率協会が「2022年度新入社員意識調査」を発表

2022年9月18日

銀行クラウド（Banking-as-a-Service）は2年以内に主流となる　～Gartnerが予測、SNS決済アプリ、チャットボット、パブリッククラウドを含む

2022年9月13日

米バージニア州の大規模クラウドセンター数は、中国・欧州の各総数を上回る　～Synergy Research Groupが調査、米国のシェアは世界の53％

2022年9月10日

主流まで「あと2～5年」は、ブロックチェーン、人間中心デザイン、エッジ関連の6技術　～ガートナーが日本版「インフラ・テクノロジのハイプ・サイクル」発表

2022年9月7日

IBM iバージョン・Powerモデルの移行が進む、RPG Ⅲのみの利用は28.7％、要員不足はさらに深刻化　～IBM iユーザー動向調査2022｜❶調査概要

2022年8月26日

国内ユーザー企業、取引先ITベンダーが抱える各種リスクへの対策は30％程度、サステナビリティリスクへの対策は10％　～ガートナージャパンが調査

2022年8月24日

2022年2Qのクラウドインフラ市場、上位3社のシェアは65％へと拡大、パブリッククラウドでは72％　～Synergy Research Groupが調査

2022年8月18日

Gartnerが「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2022年」発表　～クラウド・データ・エコシステム、Web3などが「『過度な期待』のピーク期」に初登場

2022年8月17日

開発言語の人気動向｜Python、C、Java、C++の合計で“人気シェア”50％以上、1位Pythonの「勢いは止められない」　～TIOBEが最新の「TIOBEインデックス」を発表

2022年8月13日

ローコードとiPaaSは「2年以内に普及のピーク」　～Gartnerが「クラウドプラットフォームサービスのハイプサイクル 2022年」を発表

2022年8月12日

日本およびアジア太平洋地域、2022年の消費者IT支出は「鈍化」、2023年は「さらなる低下が予測される」　～IDC Japanが予測

2022年8月10日

2021年の国内ITサービス市場は前年比3.2％増、ベンダー別売上高は、富士通、NTTデータ、日立製作所、NEC、IBMの順　～IDC Japanが調査、「新型コロナの影響からの回復が進む」

2022年8月3日

チャットボットは5年以内に主要な顧客サービスチャネルになる　～Gartnerが調査、チャットボット導入・展開の“5つの要点”も提唱

2022年7月29日

国内アナリティクス／AIプラットフォーム市場、2021年～2026年は年平均20％増で成長　～IDCが発表、「AIの影響と存在感が増す」と指摘、2026年は約50％を占める

2022年7月15日

サイバー攻撃による産業向けIT／OTへの影響、「4日間以上のシステム中断」を40％の日本企業が経験　～トレンドマイクロが日・米・独企業900社を調査

2022年7月12日

「働き方の未来」調査、5割超の企業が「企業文化の維持のためにデジタルワークスペースを提供」　～IDC Japanが日本・世界の調査結果を発表

2022年7月6日

ソフトウェア取引の買いたたき・減額・支払遅延・やり直し・中抜きの実態、公正取引委員会が「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」を発表　

2022年7月1日

従業員100人未満で2割弱、1000人以上で4割強が「内製化」を強化　～IDC Japanが「国内CIO調査」、中堅・中小企業のIT投資は「減少」が「増加」を上回る

2022年6月30日