IBM Java Runtime for IBM iに脆弱性、DoS攻撃や情報の改ざん、業務停止の恐れ ～IBM「Security Bulletin」が警告、影響を受けるのは IBM i 7.2～IBM i 7.5 2022年8月14日
開発言語の人気動向｜Python、C、Java、C++の合計で“人気シェア”50％以上、1位Pythonの「勢いは止められない」 ～TIOBEが最新の「TIOBEインデックス」を発表 2022年8月13日
クラウド移行の現場から見えてきた Power Virtual Serverへ移行すべき5つの理由と、クラウド化を避けるべき4つのポイント｜Powerクラウド vs オンプレ “ガチンコ”セミナー2022 レポート 2022年8月5日
CA 2E（旧Synon/2）ユーザーに“待望の”アプリケーション可視化・解析ツール「X-2E Analysis」 ～ジーアールソリューションズが発売、X-Analysisをベースに解析対象を拡張 2022年8月3日
2021年の国内ITサービス市場は前年比3.2％増、ベンダー別売上高は、富士通、NTTデータ、日立製作所、NEC、IBMの順 ～IDC Japanが調査、「新型コロナの影響からの回復が進む」 2022年8月3日
IBM HTTP Server for i に脆弱性、「Security Bulletin」が警告 ～3種類の脅威、影響を受けるのは IBM i 7.2～IBM i 7.5、PTF適用で修正可能 2022年7月30日
IBMの2Q決算、全部門で前年同期よりも売上増、コンサルティング／ソフトウェアが2ケタ増、zとPowerも好調 ～「ハイブリッドクラウドは売上全体の36％を占めるまでに成長」とクリシュナCEO 2022年7月29日
日本IBMが環境・社会・ガバナンス（ESG）に関する新フレームワーク「IBM Impact」と「IBM ESG レポート2021」（日本語版）を発表 ～環境に対するPowerプロセッサの貢献度を強調 2022年6月23日
メタバースの「標準化団体」ではなく、相互運用性標準の「開発を促進する団体」、メタバース・スタンダード・フォーラムが発足 ～創設メンバーはW3Cなど標準化10団体を含む37団体・企業、メタ、マイクロソフトも参加 2022年6月23日
IBM i資産をPowerVS上で診断・仕訳する「IBM iシリーズ向けアプリケーション資産近代化PoCサービス」 ～ジーアールソリューションズと日本IBMが提供開始、X-Analysis Advisorを利用 2022年6月17日
日本IBM、DSPにマイクロサービスベースのクレジットカード・サービス「API Card Application」を追加 ～DSPは「27金融機関が採用済み」、日本IBMの業種別ソリューションの方向性を示すもの 2022年5月31日
Broadcom、VMware買収を発表、「アプリケーション・ライフサイクル全体をカバーするセキュアなソリューションを提供」とアピール ～Broadcomは400億ドル（約5兆円）規模の企業へと拡大 2022年5月29日
IDC Japanが国内情報セキュリティ市場を予測、2021年のソフトウェアは前年比17.2％増、2021～2026年のCAGRは4.6％ ～アプライアンス、サービス市場についても予測 2022年5月27日
IBM i Merlinを発表、DevOps・CI/CDツールをセットしたIBM iモダナイゼーション用統合開発環境、Webブラウザで利用 ～IBM iネイティブ機能のRESTful API化も容易 2022年5月6日
Power Virtual Serverへの移行支援・運用支援サービス「PowerVS Starter Pack」「PowerVS Managed Pack」 ～移行時は計画策定から環境構築、テスト、運用設計まで支援 2022年5月6日
IBM、Power9と関連製品・ソフトウェアの値上げを発表、974項目の値上げリスト ～5月10日から、Power S914（9009 41G）、S924（9009-42G）も対象 2022年4月25日
仕事環境は「人間中心型デザイン」への転換が必要 ～ガートナージャパンが「日本のハイブリッド・ワークに関する展望」を発表、従業員監視ツールを採用する企業の40％は生産性が落ちる、とも 2022年4月23日
新たに発表されるwatsonx.data integrationとwatsonx.data intelligenceの概要 ～IBM、AI時代のエンタープライズ・データ・スタックを簡素化 2025年6月6日
Gartner、生成AIサービスを提供するベンダーへのリスク対策に向けたアプローチを発表 ～安心して生成AIの活用を加速させるには、ベンダーのリスクを正しく理解し、メリハリのある対策を 2025年6月2日
